ビットコイン保管のペーパーウォレットの使い方

ペーパーウォレットのメリットと利用方法

自分のビットコインを保管したり他のアドレスに送信する場合には、ウォレットアプリ(ソフト)を利用します。

ウォレットには受取用アドレスと秘密鍵のデータが保管されています。
多額のビットコインを安全に保管したい場合には、ネットワークに接続可能な機器に秘密鍵のデータを保存しない、ペーパーウォレットを作成することができます。ペーパーウォレットには秘密鍵と受取用アドレスのデータとQRコードが印刷されています。
取引をしたい時にのみ秘密鍵のデータをウォレットアプリに読み込ませて送金を実行します。

ペーパーウォレットを金庫などで厳重に保管すれば、ビットコインが盗まれる心配がありません。
事前に一定額のビットコインを入金しておいたペーパーウォレットを手渡しや郵送することで、オフライン環境で送金を行うという使い方もできます。

ペーパーウォレットの作成方法ですが、bitaddress.orgなどのサイトからウォレット作成用のコード(プログラム)をダウンロードします。
オフライン環境(LANケーブルを抜くかWi-FiのスイッチOFF)でソースコードをブラウザで開き、プログラムを操作すると印刷用のフォームが表示されるので、プリントアウトします。

希望すれば、秘密鍵のデータを暗号化して印刷することもできます。

ペーパーウォレットはアドレスと秘密鍵でビットコインを最も安全に管理できる

ビットコインの特徴のひとつとして、秘密鍵を安全に保管すれば安全に資産を保存することができることです。

2013年にキプロスで経済危機が発生した際に、多くの人は銀行の預金封鎖によって財産を失わないようにする目的で、ビットコインを購入しました。

一般的に、銀行口座や証券口座は行政機関や司法機関の指示で凍結・没収される可能性があります。これに対してビットコインは自分の資産を安全かつ低コストで管理することができるというメリットがあります。
2013年以降も、多くの人は自分の財産を守る目的でビットコインを購入しています。

ペーパーウォレットは古典的な方法ですが、オンラインを通して自分のビットコインが盗まれるのを防ぐのに最も優れた方法です。

注意点は、秘密鍵を記録した紙を紛失したり破損しないように厳重に管理する必要がある事です。そのため、ペーパーウォレットを使用する際は万一の場合に備えて復元フレーズや、バックアップを保存するようにしましょう。

ペーパーウォレットの受取用アドレスだけをPCや携帯端末にインストールしたウォレットアプリにインポートしておけば、アカウント内の残高や取引記録を自由に閲覧することができます。

それでも秘密鍵のデータを登録しない限りは、誰かにビットコインが盗まれる心配はありません。

相場を知るためのアプリ

相場を知るためのアプリ

ビットコインは仮想通貨としてインターネットで流通しているものですが、その最大の特徴は発行元が存在しないことです。

例えば日本円であれば日本銀行が発行していますし、米ドルであれば連邦準備銀行が発行しているなど、発行元が存在しておりその時々に応じて調整を行っています。
また企業などが発行している電子マネーは企業がその価値を担保しているので価格に変動は発生しません。

しかしビットコインは専用のソフトウェアを利用して複数のサーバーが情報を共有することで通貨としての価値を担保する仕組みとなっています。

一方でビットコインは現実通貨との交換が可能なため、需要によってレートが発生し毎日変動しています。このためこのレート差を利用して差益を得ることも可能で、投資として利用している人も多くいますが、そのレートを知る方法はインターネット上から情報を収集する必要があります。

レートそのものは、インターネットに接続できれば誰でも知ることが可能ですが、スマートフォンなどで使えるアプリもあり投資を行うためには必須のアイテムとなっています。

選ぶべき取引所の基準

ビットコインはその性質上、発行枚数が限られており、現在のところ理論値の7割程度が流通しています。残り3割も次第に発掘されており、10年も経てばほぼすべてのビットコインが流通すると考えられています。

ビットコインは仕組みから追加で発行できませんから、将来的にビットコインの需要が高まれば高まるほどその価値は上昇すると考えられています。
特に現実通貨の信頼性の不安からビットコインを含めた仮想通貨への投資が盛んになると考えられます。このため投資通貨としても魅力的な存在といえます。

一方でビットコインを投資として見た場合に気をつけなければならないのが取引所の存在です。ビットコインを手に入れるためには取引所を通じて現実通貨と交換して購入するのが一般的です。

取引そのものは誰でも簡単に行うことができますが、取引所によっては詐取するような悪質な業者も過去に存在したこともあり、少なくとも信頼性の高いところを選ぶ必要があります。

また被害を最小限に抑えるためにも分散投資が必要ですし、必要に応じて利益を確定させるなど従来の投資商品とはことなって自己責任で行う必要があります。