ビットコイン取引対応の際の各種ウォレットのメリット

仮想通貨ウォレット比較

ビットコイン取引に対応した各種ウォレットには、4種類あります。ウェブウォレット、ローカルウォレット、ペーパーウォレット、ハードウェアウォレットです。
これに加えてスマートフォンウォレットもあげられることがありますが、ここではスマートフォンウォレットもローカルウォレットに含めることにします。

ウェブウォレットはオンライン上で保管ができるので、ハードディスクの容量をとることがなく、メールアドレスとパスワードだけで管理ができるということがメリットです。
しかし、セキュリティは取引所のウォレットとそう変わらず、ハッキングの被害にあう可能性もあります。

ローカルウォレットはパソコンのハードディスクにソフトをインストールして、ローカル環境で保管をするものです。インターネットにつながっていないパソコンに保管をしておけば比較的安全です。ウィルスなどをダウンロードしてしまって、ビットコインを盗まれてしまう可能性はあります。

ペーパーウォレットとハードウェアウォレットの2つはセキュリティ面で優れています。高額なビットコインを保管するならペーパーウォレットかハードウェアウォレットが望ましいでしょう。

仮想通貨の情報をウォレットに保管するということ

仮想通貨取引所はあくまでトレードをする場所なので、高額なビットコインを保管することには向いていません。

ハッキングの被害にあう可能性のほか、企業が潰れてしまうというリスクもあります。
トレードをするときにだけ送金をするようにしておきましょう。ビットコインの送金にかかる時間は10分程度なので、価格が暴騰して売りたいときなどにも比較的すぐに対応できるでしょう。

それぞれのウォレットの特徴を理解して、資産を分散させておくことがおすすめです。ペーパーウォレットやハードウェアウォレットはセキュリティ面で強いですが、盗難や紛失などのリスクはあります。
オンラインウォレットはセキュリティ上で不安があるものの、インターネットに接続できる環境があり、メールアドレスとパスワードさえわかっていればいつでも取り出せるというメリットもあります。

家が火事になっても、インターネット上に保管をしていれば失われることはありません。
仮にメールアドレスやパスワードを忘れてしまったとしても、日本の取引所のウォレットを利用していて、しっかりと本人確認をしていたならば仮想通貨を取り出せる可能性もあります。

決済システムのメリット

ビットコインの決済メリット

仮想通貨の本来の目的とは、インターネット上で当事者間(P2P方式)で取引をするための決済手段です。ネットショッピングでビットコインを利用することには、クレジットカードや銀行振込を利用するよりも多くのメリットがあります。

ビットコインを利用した決済システムの最大のメリットは、送金手数料が安価であることです。

クレジットカードを利用しても手数料が“無料”ですが、お店がカード会社に数%程度の手数料を支払っています。このためクレジット決済ができるお店の商品やサービスには、カード会社に支払われる手数料の分があらかじめ上乗せされています。クレジットカードで1万円を支払った場合、400円~600円程度の手数料がカード会社に支払われています。

ビットコインの場合は、1回の送金手続きに必要な手数料は金額に関係なく数円~数十円程度です。送金手数料が100円を超える事はほとんどありません。
ちなみにネット銀行の振込手数料は108円~数百円程度である事を考慮すると、仮想通貨は格安のコストで送金ができることが分かります。

ビットコインには他にもメリットがあります。
クレジットカードを利用すると、利用者の買い物の情報はカード会社に筒抜けです。ビットコインには管理者がいませんし、コインのアカウントが特定の個人の情報と結びつけられていないため、利用者のプライバシーが守られます。

日本国内でビットコイン決済サービスを導入しているショッピングサイト

日本国内では仮想通貨が利用できるお店やサイトが少ないのですが、最近は一部の家電量販店でビットコインが使えるようになったことがテレビのニュースでも報道されました。

日本でも仮想通貨に夜決済サービスを導入している決済サイトがいくつかあり、現金払いやクレジットカードの他に、ビットコイン決済も選択することができます。

日本国内で仮想通貨が利用できるお店やショッピングサイトは「Bitcoin日本語情報サイト」(https://jpbitcoin.com/shops)に一覧が載せられています。一覧の中には仮想通貨専用のショッピングサイトもあり、価格の欄には日本円ではなくてBTCまたはMONAで表示されています。

これまで日本では仮想通貨はお金ではなくて商品として扱われていたので、購入時に消費税が上乗せされていました。
このため他の国と比べて日本では仮想通貨の普及が遅れていました。それでも2017年夏頃をめどに仮想通貨の購入時に税金がかからなくなるため、仮想通貨による決済サービスを導入するお店が増えることが予想されます。

大手ショッピングサイトの楽天市場の三木谷浩史社長もビットコイン決済に強い関心を持っており、日本でも多くの商品やサービスがビットコインで決済できるようになる可能性を秘めています。