ビットコインの仕組みは?取引所での買い方と売り方

ビットコインを利用した投資に参加する方法

ビットコインはコンピュータのネットワーク上で取引を行う仕組みなので、国や地域に関係なく誰でも自由に送金をすることができます。
分散台帳技術と呼ばれる方法でインターネット上に保管されている帳簿(ブロックチェーン)にコインの送金情報(残高)を記帳・照会をすることで、送金や残高の確認ができる仕組みです。

ビットコインはインターネット上の取引所のサービスを利用して売買を行います。
取引所でビットコインを購入したり売却する方法ですが、最初に口座を登録して発行されたアカウントIDとパスワードを利用して取引画面にログインして入金手続きを行います。取引を行う前に日本円またはビットコインを取引所の口座に入金しておく必要があり、専用の取引画面を操作することで購入または売却の手続きを行うことができます。

日本円の入金方法や売買の方法は、ネット証券口座で株式売買を行う方法とほとんど同じです。
販売所のサービスを利用すれば、売り注文に関係なくいつでも希望する数量のコインを時価で購入することができます。

購入したビットコインは取引所の口座で保管しておくこともできますが、自分専用のウォレットに出金して手元で保管することも可能です。

このように入手した仮想通貨を自由に出金することができる点で、ネット証券会社や銀行の外貨預金サービスとは異なります。

仮想通貨のICOとは?予定情報を知るには

最近は仮想通貨ICOと呼ばれる投資が注目を集めています。ICOとは“Initial Coin Offering”を略したもので、日本語に訳すと新規仮想通貨公開となります。

昔から企業が新たな事業を開始する場合には新規に株式を発行して売却することで事業資金を集める、IPOが行われていました。これに対してICOは新たに開発された仮想通貨またはイーサリアムなどの既存の仮想通貨のシステムを利用したトークンを発行して一般の人に販売を行い、事業に必要な資金を集める方法です。

新規に発行される仮想通貨の販売をクラウドセールと呼びます。

ICOで発行される仮想通貨やトークンもビットコインと同じようにインターネット上で取引を行うことができ、もしも事業が成功すれば販売されたコインの価値が上がることが期待できます。
仮想通貨は世界中どこにでも送金をすることができるので、海外の事業にも簡単に投資ができるという特徴があります。

仮想通貨ICOの案件はインターネット上で公開されていて、募集期間・価格・購入方法などの一覧が掲載されたサイトを活用して情報を入手することができます。

「ICO」「案件」「予定」「一覧」などのフレーズでインターネットで検索をすればICO案件の一覧をまとめたサイトにアクセスすることができ、リンクをクリックすると投資の募集を行う企業や団体のホームページにアクセスすることができます。

ビットコインのマイニングは10分でブロックを1個作ること

億り人はごく少数の人だけに限ると肝に銘じること

ビットコインのマイニングは簡単に言うと10分でブロックを1個作ることです。

マイニングには難易度が設定されていますが、ビットコインの場合は難易度が高くなりすぎています。
そのため、ASCIという専用のマシンがなければ効率よく採掘をすることは難しいです。一般家庭にあるパソコンでも採掘ができないわけではないですが、基本的には効率が悪く、割に合いません。

仮想通貨によってはCPUマイニング専用の通貨もあります。例えば、モナコインはCPUで効率良くマイニングができます。
AndroidやiPhoneで採掘ができるような仮想通貨も登場しているようです。ブロック生成時間は仮想通貨によって異なります。ビットコインの場合は10分と設定されています。

これが短いほどスピーディーな処理・送金が可能となります。すべての仮想通貨がマイニングが必要なわけではありません。PoWというアルゴリズムが採用されている仮想通貨が採掘可能です。
PoSというアルゴリズムが採用されている仮想通貨の場合、ステーキングという方法で新たな仮想通貨を発行します。

DAG技術が採用されているIOTAの場合、そもそもブロック生成という概念がないようです。

仮想通貨1日1枚買うとどれくらいで億り人になれる?

ビットコインの場合、最初は1円から始まっています。日本で最も歴史のある取引所であるビットフライヤーが設立されたのが2014年です。
その頃にはすでにビットコインの価格は2万円以上をつけていました。そこまで値上がりしてしまうと、1日1枚買うという作業は大変になります。

500円くらいの時に買っておけば、比較的簡単に億り人になれたでしょう。それでは、現在500円くらいの価値をつけている仮想通貨を買っておけばよいのかというと、そうでもありません。
技術力や知名度においてはビットコインがはるかに先を行っています。ビットコインという仮想通貨が存在する以上は、他の仮想通貨に投資をしても、メジャーな仮想通貨になれる可能性は低いです。

2,000種類以上ある仮想通貨の中で、将来的に生き残るような仮想通貨を見つけて投資をすることが大切です。
1位にはなれなくても、現在300位くらいにつけているものが10位まで上がれば、価値は100倍以上になっていることでしょう。

億り人になるためには、仮想通貨を何枚購入するかよりも、まだ多くの人が目をつけておらず、かつ将来成長する通貨を見つけて投資をするということのほうが重要です。

ビットコイン取引対応の際の各種ウォレットのメリット

仮想通貨ウォレット比較

ビットコイン取引に対応した各種ウォレットには、4種類あります。ウェブウォレット、ローカルウォレット、ペーパーウォレット、ハードウェアウォレットです。
これに加えてスマートフォンウォレットもあげられることがありますが、ここではスマートフォンウォレットもローカルウォレットに含めることにします。

ウェブウォレットはオンライン上で保管ができるので、ハードディスクの容量をとることがなく、メールアドレスとパスワードだけで管理ができるということがメリットです。
しかし、セキュリティは取引所のウォレットとそう変わらず、ハッキングの被害にあう可能性もあります。

ローカルウォレットはパソコンのハードディスクにソフトをインストールして、ローカル環境で保管をするものです。インターネットにつながっていないパソコンに保管をしておけば比較的安全です。ウィルスなどをダウンロードしてしまって、ビットコインを盗まれてしまう可能性はあります。

ペーパーウォレットとハードウェアウォレットの2つはセキュリティ面で優れています。高額なビットコインを保管するならペーパーウォレットかハードウェアウォレットが望ましいでしょう。

仮想通貨の情報をウォレットに保管するということ

仮想通貨取引所はあくまでトレードをする場所なので、高額なビットコインを保管することには向いていません。

ハッキングの被害にあう可能性のほか、企業が潰れてしまうというリスクもあります。
トレードをするときにだけ送金をするようにしておきましょう。ビットコインの送金にかかる時間は10分程度なので、価格が暴騰して売りたいときなどにも比較的すぐに対応できるでしょう。

それぞれのウォレットの特徴を理解して、資産を分散させておくことがおすすめです。ペーパーウォレットやハードウェアウォレットはセキュリティ面で強いですが、盗難や紛失などのリスクはあります。
オンラインウォレットはセキュリティ上で不安があるものの、インターネットに接続できる環境があり、メールアドレスとパスワードさえわかっていればいつでも取り出せるというメリットもあります。

家が火事になっても、インターネット上に保管をしていれば失われることはありません。
仮にメールアドレスやパスワードを忘れてしまったとしても、日本の取引所のウォレットを利用していて、しっかりと本人確認をしていたならば仮想通貨を取り出せる可能性もあります。

ビットコインなどの仮想通貨に関するニュース情報が錯綜している

投資先はどうやって決める?

ビットコインとアルトコインは、現在では1100種類以上も存在しているようです。

そのうち、なんの情報もなしに将来にも価値があり続けるであろうコインを選ぶことはかなりのギャンブルとなってしまうでしょう。
仮想通貨の投資先を選ぶときには、ニュース情報などをチェックして信頼できる情報を得ておくことが重要になります。

しかし、ニュース情報を見て投資先を選んでも、投資した仮想通貨が暴落してしまったという話もよく耳にします。
ニュースというのは基本的には過去の情報なので、それを見て投資先を選んでも失敗することがあります。

例えば、「ビットコインが100万円を突破」というニュースを見てビットコインを購入したら、すでに価値があがっている状態だったのでたいして稼げなかったり、それどころか価値が下がってしまったりといったことが起きます。

もちろん、ニュース情報は1つの情報源にはなるのでチェックはしておくべきでしょう。
大切なことは、複数の信頼できる情報源を持っておき、最終的には自己責任で判断をするということです。

1つの仮想通貨に投資をすることはリスクがあるので、複数の投資先を持っておくこともおすすめができます。

仮想通貨先を選ぶのが負担なら時価総額で判断してみる

初心者の人によくおすすめされているのが、時価総額ランキングが高い仮想通貨に投資をするということです。

時価総額ランキングでずっと1位をキープし続けているのがビットコインです。ビットコインの価値は2017年には1月の時点では10万円台でしたが、11月末には100万円台を記録しています。時価総額ランキングが高い仮想通貨に投資をしておけば、少なくとも2017年には成功していたということになります。

ビットコインの時価総額は現在、ペイパルを超えているようです。世界的に主要な決済手段になる可能性があります。
企業もビットコインには注目をしており、ビットコインに関係するサービスを開始する企業が増加しています。

仮想通貨の種類は1100を超えているものの、日本の取引所でトレードができる仮想通貨となるとかなり限られてきます。

初心者の人はまずは日本の取引所に口座を開設するでしょうから、それほど悩む必要はないでしょう。

まずは主要な仮想通貨について情報収集をして、分散投資をすることがおすすめです。
分散投資をしておけば、1つの仮想通貨の価値が落ちたとしても他の通貨の価値が上がっていればトータルでは大きな損失とならないはずです。

ビットコイン関連銘柄に投資したい!

株式投資顧問会社

最近は、ビットコインやその他の仮想通貨は急速に普及が進んでいます。

仮想通貨に投資をする方法として、取引所にアカウントを登録してビットコインやアルトコイン取引を行うか、ビットコイン(仮想通貨)関連銘柄の株式投資を行うことができます。

ちなみに2017年に入ってから仮想通貨の価格が急上昇していますが、国内の仮想通貨関連の会社も業績を大きく伸ばしています。

いずれの方法でも、仮想通貨についての情報を入手する必要があります。テレビや新聞などの一般向けのメディアでは仮想通貨に関するニュースが取り上げられることはほとんど無いのですが、インターネット上の記事や投資顧問会社などを活用して情報を収集することができます。

ビットコイン関連銘柄の株式投資を行う場合には、個人向けの投資顧問会社を活用することができます。
投資顧問とは、プロの証券アナリストによる株価チャートの分析結果や、銘柄別の会社情報などが無料または有料で提供する会社です。

一般的に株式投資に関する情報を入手する点で個人投資家は機関投資家よりも不利な立場に立たされていますが、投資顧問会社に登録することで投資に関する情報を早く入手することができます

注目のビットコイン関連情報も拾える!?

2~3年前までは、投資顧問会社で仮想通貨に関連する銘柄の情報が取り上げられることは滅多にありませんでした。

ところが2017年以降、ビットコインや仮想通貨関連の会社に関する情報が増えてきました。
ビットコイン取引所やブロックチェーン技術に関連したIT系の企業で株式市場に上場するケースが増えているため、投資顧問会社で提供される情報を通して仮想通貨業界に関するニュースを入手することができます。

特定の銘柄にこだわらずに株式投資を行う人は、投資顧問会社に有料会員登録して有料で提供される情報を入手しています。

これに対してビットコイン関連銘柄のみの株式投資をする場合には、無料会員に登録することができます。
投資顧問会社では限られた数の銘柄情報が無料会員にも提供されるため、無料で仮想通貨関連の情報を拾うこともできるからです。

投資顧問会社の多くは基本的な株価チャートの分析方法なども無料で公開していますが、ビットコインや他のアルトコインの価格についても、株価と同じ手法でテクニカル分析をすることができます。

投資顧問会社に無料会員登録して仮想通貨関連の情報を収集したりチャートの見方や分析方法を学習すれば、仮想通貨の投資を行う際に役立てることができます。

ビットコイン保管のペーパーウォレットの使い方

ペーパーウォレットのメリットと利用方法

自分のビットコインを保管したり他のアドレスに送信する場合には、ウォレットアプリ(ソフト)を利用します。

ウォレットには受取用アドレスと秘密鍵のデータが保管されています。
多額のビットコインを安全に保管したい場合には、ネットワークに接続可能な機器に秘密鍵のデータを保存しない、ペーパーウォレットを作成することができます。ペーパーウォレットには秘密鍵と受取用アドレスのデータとQRコードが印刷されています。
取引をしたい時にのみ秘密鍵のデータをウォレットアプリに読み込ませて送金を実行します。

ペーパーウォレットを金庫などで厳重に保管すれば、ビットコインが盗まれる心配がありません。
事前に一定額のビットコインを入金しておいたペーパーウォレットを手渡しや郵送することで、オフライン環境で送金を行うという使い方もできます。

ペーパーウォレットの作成方法ですが、bitaddress.orgなどのサイトからウォレット作成用のコード(プログラム)をダウンロードします。
オフライン環境(LANケーブルを抜くかWi-FiのスイッチOFF)でソースコードをブラウザで開き、プログラムを操作すると印刷用のフォームが表示されるので、プリントアウトします。

希望すれば、秘密鍵のデータを暗号化して印刷することもできます。

ペーパーウォレットはアドレスと秘密鍵でビットコインを最も安全に管理できる

ビットコインの特徴のひとつとして、秘密鍵を安全に保管すれば安全に資産を保存することができることです。

2013年にキプロスで経済危機が発生した際に、多くの人は銀行の預金封鎖によって財産を失わないようにする目的で、ビットコインを購入しました。

一般的に、銀行口座や証券口座は行政機関や司法機関の指示で凍結・没収される可能性があります。これに対してビットコインは自分の資産を安全かつ低コストで管理することができるというメリットがあります。
2013年以降も、多くの人は自分の財産を守る目的でビットコインを購入しています。

ペーパーウォレットは古典的な方法ですが、オンラインを通して自分のビットコインが盗まれるのを防ぐのに最も優れた方法です。

注意点は、秘密鍵を記録した紙を紛失したり破損しないように厳重に管理する必要がある事です。そのため、ペーパーウォレットを使用する際は万一の場合に備えて復元フレーズや、バックアップを保存するようにしましょう。

ペーパーウォレットの受取用アドレスだけをPCや携帯端末にインストールしたウォレットアプリにインポートしておけば、アカウント内の残高や取引記録を自由に閲覧することができます。

それでも秘密鍵のデータを登録しない限りは、誰かにビットコインが盗まれる心配はありません。

海外のFX証券会社のほとんどがmt4対応ってホント?

ビットコインへの対応が始まったmt4

日本国内でのFX業者の間で導入が進んでいるmt4ですが、海外のFX証券会社では既にその多くがmt4に対応しています。
mt4はFX取引において最もポピュラーと言えるトレーディングツールで、カスタム性の高さやシステムトレードを行うためのEAが使えるという面においてFXトレーダーの間で人気になっています。

そんなmt4は、最近になってビットコイン取引にも対応するようになりました。すでに一部の取引所ではmt4をダウンロードして利用することができるようになっていて、FXと同じ感覚でビットコインを取引できるようになっているのです。

また、ビットコイン取引でmt4が利用できるようになったことで、新たな取引方法が実行できるようになりました。
それが自動売買で、mt4の大きな特徴でもあるEAを設定することでシステムが自動的に売買ポイントを判断して取引を行うシステムトレーディングを行えるようになったのです。

売買プログラムであるEAはプログラミングの知識があれば自作することができるほか、他のユーザーが作ったものを使うこともできるため自動売買の間口が広がったと言えます。

ビットコインの基礎知識:ビットコインFX取引所の業者選びのポイント

ビットコインの取引を行うためには取引所に取引口座を開設しなければなりません。しかし、取引所は数が多く、どの業者を選べば良いのか迷ってしまうはずです。

業者選びのポイントとしてまず挙げられるのは使い勝手です。チャートの見やすさや注文方法の簡潔さなどが自分の好みに合っていることはもちろん、mt4に対応している取引所がおすすめです。

また、頻繁に入出金を行うのであれば入金方法の豊富さや出金時の手数料なども考慮する必要があります。入金方法は銀行振り込みやクレジットカード入金などがありますが、クイック入金に対応していることが大切です。
取引口座にすぐに反映されるクイック入金であれば、相場が暴落したときでも追加資金を入れることで暴落が落ち着くまで耐えられます。
どの取引所でも出金の際は手数料が掛かりますが、当然のことながら手数料は安ければ安いほどよいので、出金する機会が多い場合は優先順位が上がります。

さらに、取引所によってはビットコインの送金に対応していないことがあります。
送金はアドレスをしてすることで任意の相手にビットコインを送ることができるので、対応していると利便性が高まるのです。

ビットコインの価格変動の要因とは

変動が起きやすいビットコイン

注目の仮想通貨といえばビットコインですが、これは価格変動が起きやすい金融商品です。

ビットコインは独特の性質をもっているので実態のないものとなっています。普通の紙幣や硬貨と違い発行されている数に限りがあるのです。
上限以上のビットコインは発行されないため、大量生産で市場に多くのお金が流れ出ることもありません。

数が限られているだけに市場価値は高く価格変動が起きやすいです。また振り幅も大きくマイナスを記録していても、次の瞬間には100万ドルやそれ以上の価値になる可能性も秘めています。
一人の買い手が多くのビットコインを買い付けた場合市場にある商品は数が少なくなるのです。これにより価格変動が起きます。逆にビットコインがたくさん売られてしまうと価値は下がってしまうのです。

人の信頼性により成り立っているのがビットコインの本質なので、プラス要因になる情報があれば価値は一気に上がります。
ビットコイン以外にも競合する仮想通貨がたくさんあるのです。

それだけ仮想通貨が主流化しているので市場がどんどん盛り上がればビットコインの価値も増していきます。

これが価格変動を呼び起こす要因です。

ビットコイン1BTCの取引価格の推移について

国内でも多くの取引所があるビットコインは誰でも気軽に購入できる金融商品です。クレジットカード決済にも対応しているので投資もしやすいといえるでしょう。
ビットコインはBTCと呼ばれる単位で販売されています。1BTC取引価格の推移は値動きが大きく、ネット上のチャートを見てもその浮き沈みの激しさを伺えるのです。

実際2009年以降はあまり変動がなかったのですが、2011年から徐々に変動幅が目立ってきます。2013年になると一気に価格が上昇し、その後下落2017年にはまた急激な上昇を見せているのです。基本的に需要で成り立っているものなのでたくさん買う人が入れば価値が高まります。

価値を上げたいのであれば取引所に行き、たくさんのビットコインを買うと良いです。たくさん持っていても困るものではなく、現在リアル店舗でビットコインを使えるサービスが増えています。またボタンを押すだけでビットコンを無料で手に入れる事ができるサイトもあるのです。
入手できる数は少ないですが、それでも利用者が多ければ少なからず推移に影響が出ます。

ネットを利用して始値や終値を確認しながら資産運用を行いましょう。

ビットコインが急落すると更に下落する傾向になる?

ビットコインが下落影響

ビットコインの価格が急落すると、次は上昇すると予想するかもしれません。

ところが、ビットコインの急落は、暴落の前兆であることがあります。ビットコインの価格が急落すると、FXの場合には次々とロスカットが起きてしまって、脱落者が続出してしまいます。
その結果、さらに暴落のスピードが上がって、大暴落へとつながってしまうこともあります。

取引所では、ビットコインを購入したいという人と、売りたいという人の両方がいて取引が成立してしています。
売りたいという人が多くなりすぎて、購入したいという人が追いつかなくなると、取引所でトレードされる価格がどんどん落ちていきます。
その結果、不安を感じた買い手も、保有しているビットコインを売るようになり、大暴落へとつながってしまうことがあります。

ビットコインの暴落の原因は、中国にあるという意見があります。中国で人民元の価値が上がると、中国人はビットコインを売って人民元に戻す傾向があります。
たくさんの人が次々と人民元に戻していくので、下落は止まることを知らず、一気に30%以上も価値が落ちてしまうこともあります。

中国人が大暴落の原因であるということは、インターネットに出回っている情報であり、正確なところはわかりません。

ビットコイン投資をしていた人が次々の取引を止めてしまったらどうなる?

ビットコイン投資をしていた人は、ビットコインの価値が暴落して信用がないと見ると、取引をやめてしまうこともあるようです。
その場合、アルトコインなどの別の投資に手を出すという人も多いですが、仮想通貨の取引自体を止めてしまう人もいます。

投資をしていた人が次々と取引を止めたら、価値は下がりますが、新規の参入者も増えているので、ゆっくりと価値は上昇していく可能性もあります。また、しばらくしたら取引を止めていた人も復活をして、バブルが起きるということになる可能性もあります。

ビットコインの取引所によっては、FXのサービスをやっていることもありますが、FXではレバレッジを最大で25倍にできるので、ロスカットが起きる可能性が高くなります。
資金がゼロになってしまって、取引の続行ができなくなった人は、またしばらくしてお金ができたら、復活して再チャレンジをする傾向があります。

次々と取引を止めてしまったとしても、仮想通貨のランキング1位のビットコインの需要が完全になくなることはないと予想されます。

一時的に暴落したとしても、長い目で見ると、上昇していくことになるでしょう。

決済システムのメリット

ビットコインの決済メリット

仮想通貨の本来の目的とは、インターネット上で当事者間(P2P方式)で取引をするための決済手段です。ネットショッピングでビットコインを利用することには、クレジットカードや銀行振込を利用するよりも多くのメリットがあります。

ビットコインを利用した決済システムの最大のメリットは、送金手数料が安価であることです。

クレジットカードを利用しても手数料が“無料”ですが、お店がカード会社に数%程度の手数料を支払っています。このためクレジット決済ができるお店の商品やサービスには、カード会社に支払われる手数料の分があらかじめ上乗せされています。クレジットカードで1万円を支払った場合、400円~600円程度の手数料がカード会社に支払われています。

ビットコインの場合は、1回の送金手続きに必要な手数料は金額に関係なく数円~数十円程度です。送金手数料が100円を超える事はほとんどありません。
ちなみにネット銀行の振込手数料は108円~数百円程度である事を考慮すると、仮想通貨は格安のコストで送金ができることが分かります。

ビットコインには他にもメリットがあります。
クレジットカードを利用すると、利用者の買い物の情報はカード会社に筒抜けです。ビットコインには管理者がいませんし、コインのアカウントが特定の個人の情報と結びつけられていないため、利用者のプライバシーが守られます。

日本国内でビットコイン決済サービスを導入しているショッピングサイト

日本国内では仮想通貨が利用できるお店やサイトが少ないのですが、最近は一部の家電量販店でビットコインが使えるようになったことがテレビのニュースでも報道されました。

日本でも仮想通貨に夜決済サービスを導入している決済サイトがいくつかあり、現金払いやクレジットカードの他に、ビットコイン決済も選択することができます。

日本国内で仮想通貨が利用できるお店やショッピングサイトは「Bitcoin日本語情報サイト」(https://jpbitcoin.com/shops)に一覧が載せられています。一覧の中には仮想通貨専用のショッピングサイトもあり、価格の欄には日本円ではなくてBTCまたはMONAで表示されています。

これまで日本では仮想通貨はお金ではなくて商品として扱われていたので、購入時に消費税が上乗せされていました。
このため他の国と比べて日本では仮想通貨の普及が遅れていました。それでも2017年夏頃をめどに仮想通貨の購入時に税金がかからなくなるため、仮想通貨による決済サービスを導入するお店が増えることが予想されます。

大手ショッピングサイトの楽天市場の三木谷浩史社長もビットコイン決済に強い関心を持っており、日本でも多くの商品やサービスがビットコインで決済できるようになる可能性を秘めています。